力が抜けるニュース

大証でロシア、南アフリカのETF（ETN？）が上場されるようで。こちらのブログで紹介されています。

http://401k.sblo.jp/article/16358727.html

組成は野村らしいです。（裏はとれませんが）

とことん、日本の投資家を失望させるような展開ですね。おそらく少し遅れて、日興と大和が追随という、お決まりのパターンかと推測します。

情報と推測が正しければ、中国A株ETNで日本の投資家をバカにし、かつバブル資産を見事に天井掴みさせた野村が、また日本の投資家をバカにするような一手を打ってきたように思います。

大丈夫かな。もうそろそろ、日本のインデックス投資家の暴動が起こりそうですね。

様々な雑感

とりあえず、様々な雑感をつらつらと。

昨日、今月の追加投資資金を米国証券口座で投資しておきました。今月はさっさと今月支払い分の住民税を支払った関係で、その分投資可能額が減ってしまったのですが、これからもしっかりと投資可能金額を無駄遣いせず、追加投資し続けていこうと思います。

今回もそうですが、割安に思える米国と欧州に追加投資しておきました。ここしばらくは、サブプライムの本源地に近いところに投資して、新興国比率が下がるように追加投資行動しているのですが、資源のある新興国群が比較的強い状況が継続しているので、なかなか新興国比率が下がっていない感じです。まあ、当方は時価総額比率にこだわらないでバリュー視点で投資しているので、ポートフォリオが割高になってしまわない限りは、世界指数の時価総額で見た地域比率と自身のポートフォリオが大きく異なっていても気にしないでいようと思います。

当ブログでも、中国本土株バブルウォッチャーとして中国本土株にはずっと注目し続けてきましたが、最近は香港市場中国株といった中国関連のポジションがほぼ皆無に近い状態がもう半年以上も続いているため、ウォッチャーとしては半ば興味を失っている状態が続いてはいるのですが、ふと気付くと、中国本土株がなかなかにむごい状態になっている感じです。今日もA株は６．５％も下落したみたいです。

http://stock.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?span=90&asi=1&code=SSEA

通常、「半値八掛け２割引」ということわざもある通り、バブル崩壊は半値にやられたくらいでは止まらないものだと思いますが、もう半値はとうに割ってしまいましたね。さて、どこまで下落するのか。

この間、「エネルギー危機からの脱出」という本を読んでいると当ブログでも書きましたが、この本では、エネルギー関連の価格の上昇と、地球温暖化、社会の低炭素化の必要性等の現象は同じカードの裏表であるという主旨の主張が書かれていました。私も十分同意したくなる内容です。

うなぎのぼりの新興国需要を含む石油等の将来需要予測を満たす供給をこの地球が提供し続けることはもはや不可能であり、地球に存在する地下資源を地球の長い歴史からするとあっという間に燃やしてしまうことによる環境悪化に、人類がもはや耐えられないかもしれないことは、現在の人類の生活構造、経済行動を持続していくという選択が、すでに人類として取り得ない選択であるかもしれないということを示しているのではないかと考えられます。資源価格等のうなぎのぼりの上昇は、単なるバブルである可能性もありますが、そうではなく、人類に対してこのままではいけないということを示す市場のメッセージなのかもしれないと、私も思います。

http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-32336520080619

こういった状況では、上記記事で触れられているように、自国の利益を優先し、エゴまるだしで資源の権限争い等に、戦争その他争いを含めてうつつを抜かし続けるよりも、再生可能エネルギーで社会が維持可能なように社会を最適化させていく国が、長期的には勝者になっていくのかもしれません。

その姿は、日本国内でいうと、所詮砂上の楼閣である既得利益にしがみつき、現行の年金、医療、介護を維持しようと無駄な努力を続ければ続けるほど、日本国全体が疲弊し、既得利益にしがみつくしかない側が結果的に困るような将来の国の状態になるだろうことと良く似ていると思います。

自国だけはエネルギーをふんだんに使い続けて成長したいという身勝手な発想は、再生不可能なエネルギーに高度に依存したまま、どんどん高額になっていくエネルギー価格に疲弊し続け、最終的には国内の社会経済が崩壊する事態にまで突き進むことになるかもしれないリスクにつながります。

ここでも、自身のみ繁栄したいという身勝手な発想は、その自らを滅ぼすような事態を生み出すのだろうと思います。

世界が、おそらくは今、そのことに気付き始めているのだろうなと考えています。

エネルギー危機からの脱出

表題の本を買って読んでいます。

まだ、ご紹介するに足る本かどうか判明しませんが、第一章だけ読めば、石油とその他関連エネルギー資源の現状と問題点がさくっと書いてあり、簡単にこの関連の知識を得るにはよい本なのではないかと思います。

この関連の書籍等を読まれたりして知識のある方にとっては、ごく当たり前の知識の数々なのかもしれませんが、原油関連相場を単なるバブルとしてしか見たことのない方にとっては、もしかしたら今まで知らなかった衝撃の話が書かれているかもしれません。

だからといって、将来どうなるという話でもないですし（私にはわかりません）、石油関連ETFを買いましょうという話でもないのですが（現に私は昔から石油株ETFを保有し続けていますが、石油ETFは保有していません）、さすがにNY原油相場を単なるバブルと見るのも、この本が示すような将来の需要と供給予測の劇的なギャップや直近の将来に控えていると予測されているピークオイルのタイミング予測、次々と実際にピークを越す各国の石油生産量などを踏まえれば、かなり楽観的に偏りすぎていないかなと思うのです。

私がこの本を買ったのは、この第一章の知識を得るためではなく、第二章以降の、「ではどうするか」のところに興味があったからです。間違いなく、「ではどうするか」といった解決策に世界は向かう必要があって、確実にその方向に世の中は進んでいくのではと考えていて、その方向性と将来の姿に興味があります。

まだ殆ど読めていませんが、もしここでご紹介したいところがあれば、また取り上げたいと思います。

石油関連に見る経済原理

日経新聞の日経プラス１に、昨今のガソリン代値上がり傾向を踏まえ、「ガソリン２００円ならマイカー手放す？」という特集がありました。

この間、ガソリンにかかる税金が一時的にかからなくなった４月にガソリンを入れてから、ほんの数回しか車に乗ってなく、今もガソリン満タンに近い状態です。もともと、街乗りでしか使っておらず、ほとんど車を使わずに過ごす生活が身についてしまっています。

http://max999.cocolog-nifty.com/blog/2008/04/post_2459.html

http://max999.cocolog-nifty.com/blog/2007/05/post_0d34.html

どこかの書籍にも書いてあったと思いますが、ガソリン代が上がってガソリン利用者の経済的負担が高まれば、そのガソリンを使用して行う行動の生み出す付加価値と、負担するコストの比較により、より生み出す付加価値の低いガソリン利用行動が抑制されるという、至極当たり前の経済原理が働きます。経済学の需要と供給の法則の世界です。

この日経プラス１の記事でも、ガソリン値上がりと反比例するように、都内の首都高速道路交通量の対前年比がマイナスになってきていることが取り上げられています。

その一方で、昨日のNY時間中に、NY原油先物価格が10ドル以上も急騰したみたいですね。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080607-00000004-maip-brf

いかにも、マネーゲームで強烈なショートカバーが起こったかのような急激な動きです。実態経済で今も着々と起こっているだろう経済行動との対比が、ほんと象徴的です。

最近は面白いように、資源関連ビークルとその他ビークルの逆相関が、ポートフォリオのボラティリティを互いに減殺している感じです。

個人的には、資源価格が上がってもよし、下がってもよしと納得できるポートフォリオを構築していて、投資資産の本源的価値の上昇によるものではないマーケットボラティリティによるゲインを得るために、短期のマネーゲームをやるつもりがさらさらないので、資源関連テーマのマネーゲームに参加することもなく、ただただポートフォリオを保有して眺めているだけです。

その長期投資目的から、良好な分散効果を得ながらポートフォリオを保有し続け、長期の投資ビークルの生み出す本源的価値が手に入ればそれで十分OKなわけです。これからも、石油をはじめとする資源価格がどこまで行くのか、高みの見物です。

IBのマニュアル本

AIC（海外投資を楽しむ会）で、IB（Interactive Brokers LLC)のマニュアル本を、今年の秋頃に発売する予定のようです。AIC会員の方なら、AIC会員専用掲示板で確認できますので、ご確認ください。

世界中の、株、債券、先物、オプション、FX他といった、多彩な取引機能を持つ口座ですから、きっと全く知らなかったIBの使い方が発見できるに違いありません。実際に使用するかどうかは別として、そのような、口座は持っていても全く使用しなかった使い方の新たな可能性を発見できるに違いないことは、今からとても楽しみです。

また、これからIBの口座開設を目指す方にとっても、便利で重宝する一冊になるのではと推測しています。

とりあえず、ご紹介まで。

住民税の通知（２００８）

また住民税の通知が今年もやってきました。

例年のことながら、重税感を感じるイベントです。

これからしばらくは、手持ち資金から定期的に税金支払いをすることになりますので、また新規投資しにくい時期に入ります。

しかし、なんで税金ってこんなに多いんでしょうね。

BRICs概観（その２）

前にBRICsの直近パフォーマンスについて以下の通りエントリーしましたが、そのときの傾向は今もまだ続いている感じです。

http://max999.cocolog-nifty.com/blog/2008/02/brics_c68a.html

BRICsの本命の中国、インドがあいかわらず低迷し続け、ブラジル、ロシアがとても好調な推移を続けています。

とりあえず、直近のグラフを載せておきます。

http://finance.yahoo.com/charts#chart13:symbol=fxi;range=20080102,20080530;compare=ewz+rsx+inp+ifn;indicator=volume;charttype=line;crosshair=on;logscale=on;source=undefined

http://finance.yahoo.com/charts#chart11:symbol=fxi;range=20071031,20080530;compare=ewz+rsx+inp+ifn;indicator=volume;charttype=line;crosshair=on;logscale=on;source=undefined

http://finance.yahoo.com/charts#chart18:symbol=fxi;range=20070507,20080530;compare=ewz+rsx+inp+ifn;indicator=volume;charttype=line;crosshair=on;logscale=on;source=undefined

最初が、今年のパフォーマンス、次が昨年１０月末からのパフォーマンス、３番目がRSXが取引開始された2007年5月7日からのパフォーマンスです。

資源を持つ国と持たざる国の差でしょうか。ほんと、極端ですね。

長年投資していると何度も何度も、いやというほど経験することですけど、こうして見ると、ちょっと前のサブプライム問題もものともせずに破竹の勢いで上昇して、「これからは中国、インドの時代だ」と言わんばかりの過去の市場展開がウソのようです。中国、インドの時代にいずれ本当になるとしても、それらの国の株式市場からは、容易に痛い目に遭ってしまう可能性も大いにあるのが、投資の難しいところだと思います。（まさに成長の罠ですね。）

中国（香港市場中国株）に、また投資するときがいつか来るでしょうか。PERが一桁に近くなってバリュー視点で魅力的に感じるようになったら、私も喜んでまた投資することになるかもしれませんが、それも果たしていつになることやら。

古今東西変わらぬ性質

投資信託のネット流入金額が最低になったとか、大手投信で集計するとネットで資金流出になったとかというニュースが目に付きます。

このような、相場の低迷時にリスク資産から逃げ出す傾向は、決して日本だけの傾向では無いようです。私の手に入る情報では、米国でも２００８年１Qで、やはり株式系資産から固定金利資産へのシフトがあったように見えます。

折りしも、米国の長期金利も上がってきていて、長期固定金利ビークルに避難した投資家は、今まさに時価下落に見舞われているところだと思います。

このような現象は、古今東西あいも変わらず繰り返されてきたことで、これからも飽きもせず繰り返され続けるだろうことは想像に難くありません。

最近では、日本の投資信託会社が商品系の投資信託を設定する例が目に付くような気がします。商品系が高値を取る相場つきがいつまで続くかについては、個人的にさっぱりわかりませんが、高値を更新しているような資産クラスの投資信託をわざわざ設定して、日本の投資家に高値掴みさせる日本の金融機関の傾向も、過去も現在も変わらぬ普遍的傾向だと思います。

こういった人間心理がもたらすパフォーマンス悪化の可能性をしっかり腹に落として、オーバーセルフコンフィデンスに陥ることなく、このような罠に落ちないように行動出来るかどうかで、投資の生涯リターンは劇的に変わり得ると思います。

人の振り見て我が振り直せだと思います。私も重々気をつけたいことです。

典型的な現象

「月光！マネー学」という本を読んで見たら、面白い記述がありました。

日本の（おそらく日本だけでなく、普遍的な）投資信託のある現象の話です。

それは、アクティブ運用の投資信託は上昇相場に強く、下落相場に弱い傾向にあるという現象です。

この本では、日本株アクティブファンドと新興国アクティブファンドの、相場上昇時と下落時に期間を区切って、ベンチマークと比べたパフォーマンス比較をしています。

結果は以下の通りでした。

「日本株アクティブファンドの場合」

２０００年３月～２００３年４月の「下落」期間

⇒TOPIXを上回ったアクティブファンドは４ファンド、下回ったのは１２ファンド

２００３年５月～２００７年６月の「上昇」期間

⇒TOPIXを上回ったアクティブファンドは１４ファンド、下回ったのは２ファンド

２００７年７月～２００８年１月の「下落」期間

⇒TOPIXを上回ったアクティブファンドは２ファンド、下回ったのは１４ファンド

上昇相場で、アクティブファンドの多くがベンチマークを上回り、下落相場で多くのアクティブファンドがベンチマークを下回る傾向が、はっきりと確認できます。こうやって、ジグザクしながら、長期においては、過半数のアクティブファンドが、ベンチマークに負けていくわけです。（当該書籍には、その統計結果も掲載されています。）

興味深いのは、この傾向が、日本の新興国アクティブファンドでも観測されていることです。当該書籍では、以下のような、ある意味すごい統計結果が掲載されています。

「新興国アクティブファンドの場合」

２００６年７月～２００７年１０月の「上昇」期間

⇒MSCI（ベンチマーク）を上回ったアクティブファンドは７ファンド、下回ったファンドは無し

２００７年１１月～２００８年１月の「下落」期間

⇒MSCI（ベンチマーク）を上回ったアクティブファンドは無し、下回ったのは７ファンド

ある意味、やっぱりなという統計結果です。このような傾向は、先進国、新興国問わず、普遍的に現れるのだろうと思います。

以前も、当ブログで取り上げていますが、

・市場上昇期間の統計だけを取り上げて、「過半数のアクティブファンドがベンチマークを上回っている（だからアクティブファンドが有利）」

・非効率な新興国や新興市場では、アクティブファンドが有利

という主張を見かけたら、眉にツバをつけて聞いたほうが良いと思います。

しかし、バックミラーを見て、上昇相場の天井でアクティブファンドに投資したら、高確率で、市場下落と対ベンチマークのやられという、痛いダブルパンチを食らってしまいます。本当に怖い話です。

日本国債金利

日本国債の金利が上がってきてますね。

今日の日経新聞の夕刊にも記事が出てました。今日の終値は１０年物が１．７４％、３０年物が２．５７％のようです。

http://www.bloomberg.co.jp/markets/rates.html

いろいろ考えさせられます。

・国債金利とインフレ、資源、穀物価格の関係。またそれがもたらす新興国と先進国の将来について。特に既に今も顕在化している、資源を持つ国と持たざる国の差。

・日本にとっても良い金利上昇ではないこと。将来インフレ見込みにより市場が要求する高金利がもたらす日本国の財政バランスのより急速な悪化。資源価格の上昇による日本の貿易黒字の減少（これも最近、記事にありました）。悪化する財政バランスと貿易収支の悪化がもたらすかもしれない日本国債務に求められるリスクプレミアム上昇は、より長期金利の上昇を加速させる力学を発生させるかも。景気が良いわけでもないのに、市場の長期金利が上昇していくと、日本経済の将来への悪影響も当然かなりあるものと思います。

構造上、どこかにかならず折り返し地点はあるはずと思いながらも、それがどこなのか、当然ながらさっぱりわかりません。あいかわらず、資源や石油関連株とそれ以外の株、資源を持つ国とそうでない国といった両方のエクスポージャーを持ち続けながら、その臨界点を眺め続けることになりそうです。

これからも、頭の体操の材料には事欠きそうにないですね。かといって、長期投資なので、ポジションをばたばたさせる気はさらさら無いのですが。

日本人とおカネ

金曜日の日経新聞の一面の「日本人とおカネ」のコラムの内容で、いくつか興味深い内容がありました。そのポイントについて、つらつら感想を書いてみようと思います。

まず、コラムの冒頭の部分から。

（以下、引用）

「月１回の楽しみをしばらく控えます」。神奈川県の主婦・嶋田英子（仮名、５３）は肩を落とす。毎月、小遣いのように配当を受け取れる分配型投資信託を購入したのが２年前。以来、そのお金で毎月、家族で高級レストラン巡りをしていたが、今年に入って基準価格が急落。購入時から受け取ってきた分配金の合計を損失が上回ったためだ。

（引用、ここまで）

これ、実在の話かどうかは不明（記事のための創作である可能性もあり）ですが、グロソブのようなファンドの分配金を単純なプラスアルファのリターンであるかのごとく認知して行動するパターンは、かなり一般的な認知の歪みのようなもので、だからこそグロソブのようなファンドが大ヒットになるのだと思います。要は、超低金利の日本で、年率で４％とか６％もの金利が得られるということは、「信用リスク、為替リスクその他、何らかの元本毀損のリスクを負っているはず」という、資産運用の世界の初歩の初歩である常識をきちんと腹に落とすことなく、運用商品を買っている人がいかに多いかということを物語っているのだと思います。

次は、コラムの中ほどの部分です。

（以下、引用）

野村アセットマネージメントなど投信の大手運用会社十社の４月の販売動向によると、解約額が新規の販売額を約６７０億円上回った。「資金流出」と呼ばれる現象だ。投信市場全体では資金流入となったが、４年６ヶ月ぶりの低水準にとどまった。

（引用、ここまで）

これ、資本主義社会が、飽きもせずバブルとバブル崩壊を何度でも繰り返しているのと同じく、投資信託の世界で飽きもせず何度でも繰り返されているパターンです。REITが上がっているとなれば、REITのファンドが設定されて、天井圏で山ほど投資信託が販売され、暴落の後、集まった資金は散り散りに。そのころには、中国、インドがサブプライム問題にかかわらず堅調で資金を集め、その後、また暴落して、それら資金はまたもや散り散りに。市場全体が低迷すれば、今回の引用記事のように、投資信託全体で資金流出の憂き目を見るわけです。

投資家が天井圏でテーマ性に基づき加熱した市場への投資行動を起こし、下落した後で逃げ出す行動を取るので、投資信託のリターンに比べて、その投資信託に投資した投資家の平均リターンは明らかに劣る結果になることが多いようです。おそらくは、「上がってるから買いましょう」方式の営業で捌かれる日本の投資信託の場合、投資家リターンは投資信託の原リターンに比べると、劇的に低いのではないでしょうか。私は日本の投資信託のこの手の統計を実際に見たことがないので、実際の数字は把握していませんが、実際の投資信託の残高の動き等を見れば、高値で資金が集まって下落で資金が散っていくパターンはほんと良く見られますから、上記の結果がありありと想像できます。

要は、自分の感情に踊らされた投資行動を取ると、投資のリターンは投資信託等のビークルのリターンを劇的に下回ってしまうことになり、これは人間心理から言うと、ある意味必然に近い結果なわけです。

「投資は長期でやるもので、下がったからといって売らない」と決めている人は、ただそれだけで、上記のような感情にまかせた行動を取る多数の市場参加者の結果を、労せずして上回ってしまいます。

もう、サブプライムによる市場波乱の底値からかなり上がってしまいました。まさに、「市場は懐疑の中で育つ」です。最も怖いところでの、「安心感が持てるまで、いったん市場を離れていよう」という行動のもたらすツケは本当に高く付きます。

IBより日本の銀行への送金

最近、日本のネット証券会社の米国市場ETFの続々の取り扱いにもかかわらず、当方の投資資金のUS口座比率がより高まってしまっています。この現状を踏まえ、必要なときに自由にすばやく日本に資金を戻せるかどうかを、最近テストしてみました。

IBから、円資金を、日本の銀行に保有する普通預金口座に送金してみました。結果、翌日に日本の銀行に無事着金していました。

IBのアカウントマネージメントで送金先登録するときに、日本の銀行のSwiftコード（８桁の文字列です）を入力すると、機械的に送金先銀行の名前がセットされました。また、（支店番号）-（口座番号）すなわち、

XXX-XXXXXXX

を送金先銀行口座番号に指定して、送金先登録を済ませて、同時に送金入力したら、その日にIBから送られたようです。

円建てで、日本のごく一般的な円の普通預金口座に直接送金できるIBはやっぱり、かなり便利なのではないかと思います。US証券口座の資金を受けるために、日本の銀行でドル預金口座を開いたりする必要がなくなります。またこれで、ドル投資資金を円に戻して、日本で使うための円買いドル売りの際のコストも、IB内で済ますことで格安で済みますし。

ただし、着金の日本の銀行の側で、手数料を何千円か取られてしまいました。これについては、銀行間で差があるかも。まだまだ研究の余地はあるかもしれません。