グローバルな自国株式は国際分散投資を代替するか？

様々なところで、「例えばトヨタは世界の市場に車を輸出しているのだから、グローバルな事業展開をしており、このような日本株に投資すれば、狭い日本の景気の影響を大して受けることはなく、国際分散投資をするのと同様の分散投資効果が得られる。だから、国際分散投資など必要ない。」という主旨の主張を目にすることがあります。記憶が定かではないのですが、有名なさわかみファンドの澤上氏も、確かどこかでこのような主張をされていたように記憶しています。（間違っていたら、ごめんなさい。）

これは、本当でしょうか？

最近読んだこの本に、学者の実証研究によってこの主張が明確に否定されていることが記載されていました。

この本によれば、「『米国市場のように上場企業の相当数がグローバルな企業活動を行っている場合、これら多国籍企業への投資を通じてグローバル分散投資の効果を享受できる』という仮説は、ジャカイラとソルニック〔1978〕、ヘストンとローエンホルス〔1994〕の実証研究によって、『多国籍企業の株価変動は本拠地（上場国）の影響を強く受けており、グローバル分散投資の効果はほとんど期待できない』という結果になっている」とのことです。

米国の実証統計分析で、「グローバルな自国企業への投資は国際分散投資を代替できない」という研究結果を示す論文があるとは初耳でした。しかしながら、さもありなんという内容です。

グローバル化が格段に進んでいる米国市場における実証研究でさえだめなのですから、日本のグローバル企業への将来の投資も、やはり国際分散投資の代替にはなり得ない結果となる可能性が高いのだろうと思います。

国際分散投資派としては、この本の中で示されているような、「国際分散投資の優位性と必要性は、ただの絵空事理論ではなく、過去の実証分析結果でもきちんと示されている」というのは心強いですね。

その他にも、この本は、自国資産に傾きがちなホームバイアスは、決して日本でのみ発生している現象ではなく、世界各国で共通の現象であること（イギリスの企業年金では６０％程度、その他の各先進国の企業年金では軒並み資産の８０～９０％超を自国証券に投資しているとのことです）、自国で職を持って自国ビジネスから日銭を稼いでいる人は、自国を除いた世界資産ポートフォリオを構成するくらいのほうが、全くもって経済合理的であること等の論理が展開されています。（この点についてはバクスターとシャーマン〔1997〕の研究を引き合いに出しています）

特に、この本の中で展開されている論理が、感覚的なものでなく、きっちり理詰めで展開されているところが、とても好感が持てます。

株式市場のアノマリーと行動ファイナンスに興味がある方には特にお勧めです。良かったら、読んで見てください。