ふと思い出すに、2007年度は、団塊の世代の退職が始まる年で、日本の金融機関はこぞってこの世代の退職金等をターゲットにして、ビジネスを展開しようとしていたはずです。
最近、この「団塊の世代」のキーワード自体、全くといってよいほど聞かれなくなってきているような気がします。
ここで、このテーマ(特に金融方面)に関する個人的雑感を書いてみようと思います。なお、以下の記述は、その多くを個人的感覚、悪くいうとフィーリングに基づいており、統計等のきちんとした根拠に基づいていないことをあらかじめご了承ください。
なぜ、今、「団塊の世代」のキーワードが、特に金融の世界で全く聞かれなくなっているのかという疑問を抱くと、当然のことながら、「金融ビジネスの世界では、団塊世代ビジネスは思いっきり空振りに終わっているからではないか」という仮説がすぐに思い浮かびます。
私の非常に限られた知識の範囲で、金融商品と団塊の世代の関連を紐解いていくと、以下のようになると思います。
銀行や証券会社をはじめとする金融機関は、団塊の世代の退職金等を取り込むための策を講じたが、その主軸は、例えば期間限定、団塊限定の高金利預金(or仕組預金)+投資信託といった抱き合わせ商品であったように思います。
主に、金融商品やフリーランチのない金融の世界を学ぶ機会の無かった多くの団塊の世代の人々に、このような抱き合わせ商品(一種のはめ込み商品)は、実際に「目先の高金利に釣られて、自らの予想もしなかった損失を突きつけられたり」、「目先の高金利が、トータルで見るとぜんぜんお徳でもなんでもないことに気付いたり」といった、強烈な反面教師的な効果を発揮したのではないかと容易に想像されます。
金融知識のない退職者に売る最初の商品が、抱き合わせのはめ込み商品では、「羹に懲りて膾を吹く」、すなわち、「銀行や証券会社の言うままに大事な虎の子(退職金)を預けては、だまされてとんでもない目に遭う。もう絶対に銀行や証券会社は信用しないぞ。」という典型的な反応を引き出すのではないでしょうか。
金融の世界で「団塊の世代」のキーワードが聞かれなくなるのも、いかにももっともな展開です。これも、金融機関が「今、自分さえ儲かれば良い」という身勝手な態度でいるからだと思います。自らの儲けは市場から生まれること。市場に生かされるためには、お客との長期的Win-Win関係を築かなければならないこと。そのためには、近視眼的に短期的な利益を狙うのではなく、お客を教育しながら市場を育てて大きくしていく必要があり、お客の効率的な資産成長が見込める経済合理的なアプローチと商品でビジネスを構築する必要があること。このような、ごくごく当たり前のことが、日本の金融機関の腑には落ちていないものと思われます。
また、売れ筋商品が、グロソブをはじめとする毎月配当ソブリン債ファンドから、世界バランスファンドへ移行し、金融商品取引法が適用されてからは、説明のしやすさ(金融機関の手間の少なさ)のため海外債券ファンドに逆戻りといったお客不在の展開も目につきます。ここにも、お客のWinと自身のWinを結びつけるために知恵を絞る金融機関の姿は見えず、身勝手な自身だけのWinを押し付けて市場を荒廃させてしまいそうな金融機関行動が見て取れます。
サブプライム等の金融世界の動乱を割り引いて考える必要がありますが、日本の金融機関が巨額の個人金融資産をリスク資産市場に賢く導くことに失敗していると、日本の未来も良いものになりにくいですね。この巨額の個人の資本が今の日本の最大の強みになってきており、これを賢く生かすかどうかで日本の将来はがらりと変わってきそうですので。
市場の力、市場原理を信じて、日本の金融世界の推移をなおも見続けていき、これからもはなはだ微力ながら個人的に必要だと思う警鐘を鳴らしていきたいと思います。
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